Amazonで真贋調査を受けやすい商品の特徴8選｜仕入れ前に危険商品を見抜くチェックリスト

真贋調査（しんがんちょうさ）が来ると、ホント心臓に悪いです。でも、来やすい商品には、仕入れる前に見抜けるクセがあります。

この記事のアカウント健全性のルールは、2026年10月7日にAmazonセラーセントラルのヘルプで確認しています。

Amazon真贋調査（しんがんちょうさ）とは、あなたが出品した商品が、正規品（ホンモノ）かどうかをAmazonが調査する仕組みの1つです。

真贋調査を受けやすい商品・ブランドには「決まった特徴」があります。

リサーチをする時、この8つの特徴を理解しておけば、無用な真贋調査はかなり減らせます。

届いてしまったときの対処法は、記事の最後で紹介している記事にまとめています。

真贋調査を受けやすい商品の特徴8選

真贋調査を受けやすいのは、国内の大手メーカーではなく、海外メーカー（特に中国製品）やOEM商品に相乗り販売をすると知的財産権の侵害で警告が来るケースが大半です。

ということで「真贋調査を受けやすい商品＝海外メーカーやOEM商品の特徴」をザーッと紹介していきます。

【特徴その1】ヘルス＆ビューティー商品（化粧品/健康食品/サプリメント）

サプリメントや健康食品は「初回限定で50%！」など格安で購入できるキャンペーンが多いですよね？

こういったキャンペーンを利用して「格安購入 ⇒ Amazon転売」というのが何年も前から行われています。

ただ、この手の類いの商品は「知的財産権の侵害」が非常に多いため、よほど有名なメーカー以外は避けた方が良いです。

サプリメント関連は原価が安く、その分「初回50%OFF」といった広告費にお金をかけてプロモーションしているため、転売されることを嫌っているんでしょう。

よく知らないメーカーのヘルス＆ビューティー商品は、Amazonで相乗り出品しないのが無難です。

「ヘルス＆ビューティー商品」は問答無用で出品NG。

【特徴その2】出品者数1名だけ（Keepaのグラフをチェック）

真っ先に気を付けるべきは「出品者数が1名だけの商品」です。

Keepaのグラフが真っ平ら、出品者数がずーっと1名のまま。

過去に同一ブランドの商品で真贋調査が多発していたり、この先で紹介する特徴をすでに理解しているセラーが「このブランドは手を出しちゃダメだ…」と相乗りを避けているケースが大半です。

長期間、出品者が1名だけの商品は相乗り出品NGと覚えておこう！

【特徴その3】出品者数2名で同一ストアが重複出品している

基本はそうですが、一部例外があります。

これは出品者数が2名のある商品ですが、販売元は同じストアですよね？

出荷元が「FBAか自己配送かの違い」で、販売元はどちらも同じセラー。

このように同じストアが「FBAと自己配送」で重複出品している場合、Keepaのデータでは「出品者数は2名」に見えますが、実質1名と同じこと。

危険度は出品者1名と変わらないため、扱うのはやめておいた方が良いです。

出品者が2名でも、同じストアが「FBAと自己配送」で重複出品している商品は、扱わない方が安心です。

【特徴その4】出品者数が不自然に減っている（Keepaのグラフをチェック）

次に紹介するのが出品者数の変動です。

これはリサーチツールKeepaの出品者を表示したグラフですが、ある日を境に出品者数がガクッと減っていますよね？※11名 ⇒ 1名に急激に減少

商品が売れる事で出品者数が減るケースは当然あります。

ただ画像のように直角に近い角度で出品者が減っている場合は、メーカーから全出品者に対して一斉に知的財産権（商標権）侵害のメールが送られている可能性大です。

せどりの仕入れをする際は、利益計算だけではなく「出品者数の変動」もしっかりと確認する必要があります。

Keepaの出品者数のグラフをチェックし、出品者数が急激に減っている商品は要注意！

【特徴その5】出品者が中国に拠点のある出品者

日本の「Amazon.co.jp」には中国に拠点のある出品者も多数出品していますが、扱う商品の多くは自社製造している「OEM商品」です。

出品者情報の確認は簡単です。Amazon商品ページで「カートに入れる」のすぐ下にある「販売元：ストア名」のリンクをクリック。

次のページで「特定商取引法に基づく表記」を確認できます。住所に「CN」の記載があれば、中国に拠点がある出品者です。※CNは中国の国名コードです。

特定商取引法に基づく表記の住所に「CN」があれば、自社ブランド（OEM）の可能性大。警告が来やすいので、相乗り販売はやめておきましょう。

【特徴その6】ブランド名と出品者名が同じ

OEM商品は「商品タイトルに含まれるブランド名」と「出品者名（ストア名）」が同じであるケースが多いです。

Amazonのルール上、決して同じである必要はないのですが、なぜか同一であるケースが大半です。

OEM製品を出品している販売者の特徴として覚えておきましょう。

「商品タイトルに含まれるブランド名」と「出品者名（ストア名）」が同じ場合、OEM製品の可能性大！

【特徴その7】商品タイトルが異様に長い

OEM商品は商品の検索順位（SEO）を意識するあまり、商品タイトルに多くのキーワードを詰め込みがち。

そのため、大手メーカーの商品と比較して商品タイトルが異様に長くなる傾向があります。

「商品タイトルが●●文字以上ならOEM商品だ！」といった明確な基準があるワケではありませんが、パッと見て「商品タイトル長っ！」と感じた商品は気を付けた方が良いでしょう。

大手メーカー商品と比較して、商品タイトルが異様に長い商品は要注意！

【特徴その8】ブランド名が商標登録されている

Amazonで販売されているOEM商品は、他セラーからの相乗り対策として「ブランド名が商標登録」されているケースが多くあります。

つまり「相乗り出品を防ぐために商標登録をしているため＝ 相乗り出品すると真贋調査を受けやすい」ということになります。

ブランド名が商標登録されているかどうかは、特許庁のHPで簡単に調べられます。

簡易検索画面で商標にチェックを入れ、検索したいブランド名を入力して検索ボタンをクリック。

検索結果が表示されると、そのブランド名は商標登録されていることになります。

「検索結果は0件でした」と表示された場合、商標登録はされていません

「商標登録＝相乗り対策」の意味合いが強いため、商標登録済みの商品には手を出さない方が無難。

真贋調査は何回でアカウント停止？違反の回数の考え方

「何回までならセーフなの？」って、いちばん気になるところですよね。ここ、昔よく言われていた数字をうのみにしないほうがいいです。

アカウント健全性のヘルプを見ると、180日以内に許される違反の回数は、違反の重さによって変わります。重い違反だと、2回までしか認められない可能性もあると書かれています。

知的財産権の侵害や、商品の真正性（本物かどうか）の申し立ては、アカウント健全性に記録が残ります。回数が重なれば、出品停止やアカウント停止につながることもあります。

仕入れ前のチェックの順番と、書類の保管

8つの特徴を全部いちいち調べるのは大変ですよね。なので、速く確かめられる順に並べておきます。

ポイントは、Keepaのグラフと出品者情報を見るだけで、半分以上のサインは分かるということです。

Keepaのグラフの見方は、こちらの記事で画面つきで解説しています。

仕入れの書類は、必ず取っておく

それでも真贋調査が来たときに頼りになるのが、仕入れの請求書や領収書です。真贋調査では、通知メールに書かれた期間（例：過去365日）の仕入れの書類を求められることがあります。

レシートしかない、捨ててしまった、だと出せる物がありません。仕入れた書類は、ネット仕入れの分もPDFで保存しておきましょう。

よくある質問：真贋調査を受けやすい商品

最後に、よく聞かれることをまとめておきますね。

出品者が多い商品なら、真贋調査は来ませんか？

来にくくはなりますが、ゼロではありません。大手メーカーの商品でも、お客さんの「偽物では？」という報告や抜き打ちのチェックで調査が入ることがあります。

真贋調査が来たら、すぐにアカウント停止ですか？

1回でいきなり停止になることは多くありません。ただ、違反の重さによっては回数の上限が少ないので、届いたら早めに対応しましょう。

商標登録されていない商品なら安全ですか？

登録がないから安全、とは言えません。ほかのサイン（出品者数の推移やストア名）と合わせて判断しましょう。

ドラッグストアで買った商品の領収書は使えますか？

いちばん確実なのは、メーカーか卸から仕入れたときの請求書です。小売店のレシートや領収書は、通ることも落ちることもあります。

【まとめ】Amazonで真贋調査を受けやすい商品の特徴|危険商品を事前に見抜く方法

この8つのポイントを意識すれば、真贋調査を受ける可能性はグッと低くなります。

とはいえ、どれだけ注意・努力しても真贋調査を受けることはありますし、こればかりは運が悪かったと思うしかありません。

もし真贋調査を受けてしまったときの対処法は、こちらの記事にまとめています。

真贋調査は無視せず、届いた内容に合わせて対応するのがおすすめです。真贋調査を放置するとどうなるかは、こちらにまとめています。